8月の景気指標と過去の景気後退の復習をしよう！！ この数値が50を切ったら危ない！！
8月の様々な景気指数を皆様にお知らせします！！
米S&Pグローバルが23日発表した8月の米国の購買担当者景気指数（PMI、速報値）は、総合が45.0と前月から2.7ポイント低下した。新型コロナウイルス禍で経済活動が停滞した2020年5月以来、2年3カ月ぶりの低水準になり、好不況の分かれ目となる50を2カ月連続で下回った。高インフレによる需要の減退や採算の悪化で企業心理は冷え込んでいる。
- アメリカ総合指数：45.0(予想49.0)
- アメリカ製造業：51.3(予想51.9)
- アメリカサービス業PMI：44.1(予想49.8)
現在はモノへの需要はサービスに比べるとわずかに強く、製造業のPMIだけは景気拡大を意味する50を越えています！！
これらの指数は50を切るとネガティブになります。
PMI（Purchasing Manager's Index：購買担当者景気指数）とは、企業の購買担当者らの景況感を集計した景気指標のひとつです。国別や、製造業、サービス業ごとの集計も行われており、米ISM（Institute for Supply Management）やIHS Markit社が公表しているものが有名です。一般的に鉱工業生産や雇用統計などの統計よりも景気先行性があるとされ、株式等の運用担当者の注目度が高い指標のひとつと言えます。
しかし、製造業とサービス業を合わせた総合指数では2ヶ月連続で景気悪化を意味する50を下回るなど、景気後退懸念がどんどん強くなってきています。
総合指数の45.0は新型コロナが流行し始めた頃の2020年以来の27ヶ月ぶりに低い数字だったようです。
またアメリカ以外でも景気後退のリスクが高まっています。下のような記事がでていました。
（ここから記事の抜粋です）
ユーロ圏諸国が今冬に景気後退入りするとの懸念が強まっている。
ロシアのウクライナ侵攻をめぐり、米欧との対立を深めるロシアが欧州向けガス供給を絞ったことでガス価格が高騰し、ロシア産エネルギーに大きく依存するドイツを中心に景気を下押ししている。侵攻開始から半年が経過し、経済面での影響が鮮明になってきた。 23日発表の8月のユーロ圏総合購買担当者景況指数（PMI）速報値は49．2と、景気の拡大・縮小を判断する節目の50を2カ月連続で割り込んだ。各国が新型コロナウイルス禍で厳しいロックダウン（都市封鎖）を行っていた昨年2月以来、1年半ぶりの低水準。ユーロ相場は同日、対ドルで約20年ぶりの安値を付けた。
利上げに悪影響は、「住宅指標」→「新規受注」→「企業利益」→「雇用やコアCPI(食料やエネルギーを除く物価)」の順番で波及するといわれています。
次の決算では、悪化している企業が増えていてもおかしくありません。
ではここからは過去の不況の時に、様々な指数と株価はどのように連動していたのか見てきましょう！！
まず、リーマンショックの時です！！
世界金融危機の前は、2004年から利上げが始まりました。この利上げが住宅市場を締め付け、2005年から住宅建設業者の景況感(NAHB住宅価格指数)を急激に悪化させることになりました！
一般に米NAHB住宅市場指数は、米国の住宅市場の動向を示すもので、50を分岐点とし、50を上回ればポジティブな（住宅市場に明るい）見通し、一方で50を下回ればネガティブな（住宅市場に暗い）見通しとなります。
そして2006年には(ISM製造業指数は50を下回りました。
そしてそのあとに、製造業だけでなく企業全体で予想利益が低下し、S&P500は大きな下落をして景気後退を迎えています。
次はITバブル崩壊時です
こちらも、リーマンショック時と似た動きをしていることがわかります！
そして最後は1990年代の景気後退時です
- 前月は55
記事を読んでくださりありがとうございました！！
今後も過去の事例を紹介しながら、株投資の危機管理のアドバイスをしていけたらと思います！！
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